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税理士試験の受験生は、減価償却の計算はもう慣れっこになってる方も多いと思います。それでも、何となく分かっているようで分かっていない面もある、それが減価償却の計算ではないでしょうか。

私も昔、簿記論を受験していたときに、本試験でオーソドックスな減価償却の計算問題が出題されました。もちろん正解することを目指して、早めに解いていったのですが、簿記論の計算問題って、見た目は簡単そうに見えても結構クセがあるんですね。結局、間違えてしまいました。( ;∀;)

理由は簡単。その減価償却資産が、建物付属設備なのか構築物なのか、そういった細かいところが正確に判断できず、減価償却方法を間違えてしまったからです。

本試験の問題を解くには、その減価償却資産の種類やいつ取得したものなのか、耐用年数、償却方法などを正確に判断し、計算過程を作っていかなければならないのです。

まぁ結果として、他の論点で点数を稼いでいたから、合格できたようなものですが、やはり基本的な知識を整理しておくことは重要なのだと改めて思うのです。

皆さんには、本試験中に私のような焦燥感の中での厳しい受験なんて経験して欲しくはないですね。失敗すれば、話は面白くなりますが・・・。

なので、「建物付属設備」と「構築物」の違いを国税庁のサイトで今のうちに確認しておきましょう。何となくのイメージとしては、建物付属設備のほうが冷暖房とかが含まれているから身近な資産のような気がします。だって、構築物のなかには野球場とかも含まれるんですから、大きい資産っていうイメージがありますよね。

定義を覚える際には、イメージと紐づけてインプットする方法もありますが、くれぐれもイメージだけに囚われないように気を付けましょう。イメージが偏っていたり、単なる思い込みだけで判断してしまっては、間違いを起こしかねませんから。

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