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最近の税法科目の本試験の傾向を見てみると、実務を知っていた方が有利ではないか、とも思えるような問題がチラホラ出てきます。

だったら、受験生全員が会計事務所に勤めて実務を経験しなければならないか、というと、私はそうは思いません。自分の好きな仕事をして、「興味があって税理士試験の受験勉強をしている」でもいいと思うのです。

なので、私は、これから出来る限り、本試験を想定して、実務色の強い問題が出た時のヒントとなる情報をこのブログに載せていきたいと思います。

その一つが、今日のタイトル「パイロットを海外で訓練させたときの人件費」です。

試験対策として、まずは、基本から考える練習をしましょう。人件費は、給与だったらば、課税仕入れとなりませんね。でも、それが派遣会社を通したサービスの提供だったらば、課税仕入となりますね。

この例では「海外で訓練」ということなので、課税の対象の4要件の一つ「国内取引の判定」から考えた時に、役務の提供場所が国内ではないので、国内取引ではないと判断できます。→ これは試験対策の思考です!

実際の問題については、それ以外にも引っかけがあるかも知れませんので、しっかり読んで、他の要素も考えながら慎重に判断してくださいね。

今回の例は、航空会社が問題の主人公だった場合の「考え方の練習」です。

実際に、将来、パイロットになりたい!と思っている方は、こんなサイトもありますので検討してみてはいかがでしょうか。(^_-)-☆ → http://www.flight-school.jp/cost.html

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